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【大予言⑩】憲法改正が実現すれば、新大日本帝国が復活する

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いよいよまとめです。憲法改正事業が、もう手の届くところまで迫っています。自民党の部会は、国民に分かりやすいようにマンガまで準備しています。
いよいよ、安倍総理VS左翼、野党、9条の会との決戦です。反対派には必ず、韓国、中国の金が入っています。負けられません。

極端に言えば、安倍総理VS皇后様の最終決戦でもあります。「女性宮家」を認めない、安倍さんは、皇后様にとって目の上のたんこぶでしょう(笑)

しかし、この戦いは安倍さんが勝つでしょう。何故ならば、同盟国のアメリカが、日本国憲法の改正を望んでいるからです。

★私のビジョンにある新大日本帝国

朝鮮半島国家、中国大陸国家とは付き合わない。両国とも、国交正常化以降、莫大な援助をしてきたのに、関係はどんどん悪くなっている。そういう民族です。
② 軍事的には、日本列島、沖縄諸島、台湾、フィリピン、ベトナム、マレーシア、タイ、シンガポールインドネシア大日本帝国海軍で防衛する。
③ ビジネスは、台湾、フィリピン、ベトナムラオスカンボジア、マレーシア、インドネシアミャンマーと主に行う。
④ GHQが日本弱体化のためにやったことの逆をやる。
(1) 旧11宮家の皇族復帰、家族制度の復活
(2) 「女系天皇」「女性天皇」の厳禁を皇室典範で謳う。同時に両思想の公の場での議論を禁止する。また両思想を推進する結社、団体の組織を認めない。
(3) NHKの廃止、日教組教育委員会を廃止するための法改正。自治労の禁止
(4) 在日職員、帰化朝鮮人職員の、放送、メディア界からの完全追放。と雇用した場合の厳罰の法改正をやる。
(5) 旧内務省の復活・・・左翼、カルト宗教の摘発。戦前には【大本教事件】があり、内務省が本部を爆破して壊滅させた。
(6) 沖縄振興費のカッと・・・地元沖縄県民に自立を促し、他県から流入した左翼県民を経済的に締め上げる為。
(7) プロ市民の検挙
(8) 少年法の廃止・・・被害者遺族の人権保護の為
(9) 国家公務員の採用に当たっては、身元調査、信教調査を厳格化すること。在日、帰化朝鮮人部落民創価学会信者は絶対採用不可。
(10) 歴史教科書、近現代史部分、朝鮮半島三韓時代の全面的書き直し。特に歴史教科書で「近隣化条項」を過去に反映した部分では、記述を元に戻す。韓国、中国の干渉は許さない
(11) 日本海軍による、竹島奪回と、鬱陵島(うつりょうとう)済州島の奪取と永久実効支配。鬱陵島奪取は、日本海に韓国の領土をなくし、「東海」の主張をさせないため。済州島は、現在韓国が対日用に軍港を設置中、将来中国海軍に使用される恐れがある。
(12) 内務省特高警察の復活。
(13) 共産党社民党の非合法化・・・朝鮮人勢力との癒着
(14) 帰化朝鮮人から、選挙権、被選挙権の奪取。

以上
このテーマはこれで終わります。

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