読者の皆様へ|(後)新年あけましておめでとうございます

前段からの続きです。

《皇室問題について》

昨年の記事で小和田雅子の立后は、四柱推命的には、「極めて難しい」と書きました。

※被災地への慰問の帰りの車内で舌を出す雅子

続いて、佐伯徳仁氏の即位の可能性について書こうとしていたら、中国朝鮮族の工作員の井沢満こと、「創価朝鮮工作員」、イザー・ハイノリーズ&カマーズとの抗争が始まったので、記事にする機会を失いました。

いつか、記事にしますが、結論から言うと、これも雅子方式で予測しましたが、雅子に負けず劣らず困難です。

何とか、あの二人の、即位、立后だけは、勘弁してほしいと思います。

 

次代は現状の秋篠宮両殿下暫定で様子を見るしかないのではないか

このご一家も全員「偽物」に入れ替えられていますが、「そっくりさん」の寿命が長いので、私はご一家は、日本国内のどこかに「幽閉、軟禁」されて、未だご無事ではないかと希望をつないでいます。

★そしてその後は、「国民の総意」で、「秋篠宮御一家」の捜索と救出を全力でやってもらうように、安倍総理にお願いしようではありませんか。

 
 

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最終的には孝明天皇以前の「北朝系」天皇への回帰

「北朝系天皇」の末裔の男子、元皇族、宮家

★探すのは難しくない。後は「法整備」と本人の「承諾」を得るだけ。

戦後の「華族制度」の廃止以来、「生活のリスク」と引き換えに「自由」を謳歌されてきましたから、「皇統の維持」の為に「自由」を放棄してもらわなくてはならないので、総理以下、宮内庁の真摯な説得が必要でしょう。

 

「北朝系天皇」が即位したら、明治天皇以降の皇族は全て「臣籍降下」

「生前退位に関する特例法」の廃止

そもそも「憲法違反」の「時限立法」ですから、速やかに「廃止」すべきですね。

 

「上皇」「上皇后」の廃止。

「上皇」「上皇后」に関わる宮廷費、内廷費の支給を全て即時停止し廃止する。

「上皇」は宮内庁病院内に「特別養護老人ホーム」を作って、終生そちらでお過ごしいただく。

 

「上皇」と佐伯徳仁氏のDNA鑑定による「親子関係の有無の確認」

この鑑定は、宮内庁を介さず、国会で承認された「特別委員会」が任命する、全国の複数の大学病院で同時実施する。

★一例でも「親子関係の有無」が確認できなかった場合は、東京地検特捜部による「上皇后」に対する「事情聴取」と「身柄拘束」を行い起訴する。

罪名は「外患罪」

 

小和田雅子と故池田大作の遺児達との、DNA鑑定による「兄弟関係の有無の確認」

これも、国会で承認された「特別委員会」が任命する全国の複数の大学病院で同時実施する。

 

【注意事項】

その際、任命された医師、教授、看護師、検査技師から「創価信者」を排除するために、「踏み絵」を踏ませる。

一例;故池田大作の写真を拡大印刷し、作業に関わるものは全員、池田大作の写真の上で脱糞させる。

一例でも「兄弟関係」が確認できた場合は、東京地検特捜部は、小和田雅子を「事情聴取」「身柄拘束」の上起訴する。

罪名は「外患罪」

★根拠;「王仏冥合(おうぶつめいごう)」・・・天皇を日蓮宗に改宗させること。を最終目標とする創価学会の教理は、「皇統の断絶」と「国体の毀損」となる。

 

《創価学会に対する処罰》

  • 「宗教法人格」の剥奪
  • 「破壊活動防止法」の監視対象「集団」とする。
  • 「教団の全ての資産、現預金金融商品」、「池田大作と親族の全ての資産、現預金、金融資産」の没収と国庫への納付。
  • 教団幹部を現役、OB問わずに全国の地検が事情聴取する。
  • インターポール(国際刑事機構)に依頼し、日本国外の創価学会信者を逮捕する。

 

《「貴賤結婚」を防止するための「華族制度」の復活》

戦前の「華族制度」は、皇統に「賤しき血」が侵入するのを防ぐための、「血のファイアウォール」であり「血のスペア」でした。

 

《復活の為の「財源」と税法の抜本的な改正》

話は変わりますが、現在、東京地検に逮捕、拘留されているカルロスゴーン、10億円以上の報酬や、ほぼ同額の私的経費を全て日産に付け回して私物化していたことが問題になっていましたが、当の日産自体は倒産はおろか、赤字にすらなりませんでした。同じことは、トヨタにも言えます。

アメリカ人の役員に豊田章男社長を上回る14億円も役員報酬を払いながらも、直近の決算(2018年3月決算)で、内部留保金が約20兆円もあります。

 

《日本円にして20兆円もの純財産とは一体どのくらいの規模なのか?》

為替の換算レートで若干の変動もありますが、1米ドル110円(2018年12月30日時点)として、ベトナム1国のGDP(2017年)、2239億米ドル=24兆6290億円で、

★ベトナムのGDPの約90%に相当します。

 

《トヨタで実際に遊んでいる現金は一体どのくらいなのか?》

内部留保金と言う資産がそのまま、キャッシュ(現金)にはならないことは私も元経理マンとして当然知っています。

そこで、慶応大学時代の同級生で大手監査法人所属の現役の公認会計士に推計してもらいました。

★すると、遊んでいる現金が少なく見積もっても約2兆円は有るだろうとのことでした。

 

《トヨタが遊ばせている2兆円の現金とは一体どれくらいの規模なのか?》

カンボジアのGDP;221億米ドル(2017年)=2兆4千億円

★なんとカンボジアのGDPの80%も占めます。

 

《財務省の主税局、法人税課にきいてみた》

Qそもそも大企業の純財産で20兆円も残ると言うことは、「法人税」に税法としての不備が有るのではないですか?

A法人税は、企業の決算結果に課税するものですから、法律としての欠陥は無いです。

納得のいく答えだったので、今現在の「法人税の実効税率」について聞いてみました。

 

《法人税の実効税率とは何か?》

法人税には2種類あります。

・所謂、法人税・・・国税・・・所管官庁は財務省

・法人事業税・・・地方税・・・・所管官庁は総務省自治局

この二つの「法人税」を合わせて「実効税率」と言うのです。

確認したところ、平成30年度の実効税率は29.7%とのことでした。

なな、なんでそんなに税率が低いの?

私がNECの経理マンだったころは、法人税の実効税率は55.5%もありましたよ。

しかし、あの当時1980年代後半は今よりずっと景気は良かったし、経済成長率もずっと高かったですよ。

 

《正解は、消費税の導入と引き換えに法人税が引き下げられたのです》

ですから、法人税を元の水準に55.5%に戻せば、「華族制度復活」ぐらい、大企業の税負担で簡単に可能ですよ。

 

「復活華族制度」について

対象

・旧宮家(三笠、高円、竹田は除く)、

・皇別摂家(近衛を除く)

・五摂家

三笠の百合子さんの実家の高木家のように、1万石の大名なんて、旗本レベルなんですよ。大名とは言いません。

★この「スキーム」で何家が該当するかはわかりませんが、10億円もかからないでしょう(笑)

カルロスゴーン一人雇うよりよほど安くつきますよ。

当然、おひとり、おひとり、キッチリと公務はやっていただきます。

以上です。

尚、他の2019年の予言については、折を見て記事にしたいと思います。

 

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