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2021年辛丑の年①電通「反日組織一斉退場」

2021年辛丑の年|オールドメディア「一斉退場」の弔鐘(ちょうしょう)が鳴り響く

電通の最後

読者の皆様

前回は、「辛丑」の年が何故「革命の年」になるのかの解説をしました。

そして「辛丑の象意」に基づいて、われわれ「愛国保守の日本人」を取り巻く日本の環境について「政治面」を中心にお話ししました。

今後は、何回かに分けて、「日本経済」や「国際情勢」など多方面から、「革命の年」を予想していきたいと思います。

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オールドメディア(古くからのメディア、テレビ、新聞、通信社)の「一斉退場」の始まり。

弔鐘;ちょうしょう;死者をいたみ、冥福(めいふく)を祈って鳴らす鐘。

今回は、新聞、特に全国紙については触れません。また別の機会に譲りたいと思います。

 

遠くない将来の「電通の倒産」と「テレビの時代の終わり」の始まりの年。

昨年末から一気に「噴出した電通の悪い噂」

元々昔から「評判の悪い会社」でしたけど(笑)、昨年末以降の噂は電通の会社業績に関するものでした。

 

2020/12/7  電通グループ、今期237億円の最終赤字予想

電通グループ、今期237億円の最終赤字予想 海外の構造改革費用響く | Reuters

https://jp.reuters.com/?edition-redirect=lta

[東京 7日 ロイター] – 電通グループは7日、これまで未定としていた2020年12月期の連結業績予想(国際会計基準)を発表し、純損益予想を237億円の赤字(前期は808億円の赤字)とした。海外事業での構造改革費用の計上が響く。同社は、新型コロナウイルスの影響で予想数値の算出が困難になったとして5月27日に業績予想を取り下げていた。

売上高(収益)は9287億円(前期は1兆0478億円)、営業損益は114億円の赤字(同33億円の赤字)を予想。

海外事業では、各地域の法規制などをクリアする前提で全従業員の12.5%を削減するなどの事業統合を進める。20─23年度に同事業の構造改革費用約876億円の計上を想定しており、このうち20年度に約561億円を計上するという。

国内事業でも20年度に早期退職プログラムを実施。21年度にもその他の具体的な背策を決定・実行する予定としている。

 

会社決算の「予想値」

2020年12月期決算・・・・純利益はマイナス237億円、即ち赤字決算の予想です。

前年度の2019年12月も808億円の赤字でしたから、「2期連続の赤字」は、世界規模5位の広告代理店としては不名誉な決算です。

ただ、237億円の赤字決算で「確定」だったならば、前期に比べ「赤字幅」が縮小することになるので「業績不振は回復しつつある」という「好評価」にもつながるはずでした。

2021/1/20 電通、本社ビル売却検討…国内で過去最大級の3000億円規模

 電通、本社ビル売却検討…国内で過去最大級の3000億円規模 : 経済 : ニュース :

読売新聞オンライン(yomiuri.co.jp)

電通グループは20日、東京・汐留の本社ビルの売却を検討していることを明らかにした。売却額は国内のビル取引では過去最大となる3000億円規模になるとみられる。売却によって財務体質を改善する。
電通本社ビルは、旧国鉄の汐留貨物駅跡地の再開発で2002年に完成した。地上48階建てで、低層部には商業施設が入っている。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、在宅勤務が広がり、出社率は約2割にとどまり、スペースに余裕が生まれているという。売却後も賃借して利用し、本社は移転しない方針だ。

電通は20年1~9月期連結決算で、本業のもうけを示す営業利益が前年同期比でほぼ半減した。保有財産の見直しなどを進めている。電通は「売却の検討は事実だが、現時点で決定した事項はない」としている。

 

2020年12月7日・・・・・2期連続赤字決算予想

2021年1月20日・・・・・本社ビル売却検討

★これで一気に、「決算の実態」は、昨年12月7日発表の「237億円の赤字」より、もっと悪いのではないか?という「疑念」が世間を覆った訳です。

そして

2021年2月15日、遂に「激震」が走ります。

 

2021/2/15 電通、過去最大赤字1595億円

電通、過去最大赤字1595億円 コロナ、海外減損響く(共同通信) – Yahoo!ニュース

電通グループが15日発表した2020年12月期連結決算は、純損益が1595億円の赤字(前期は808億円の赤字)だった。赤字額は過去最大。新型コロナウイルスの影響で、海外事業でブランド価値を示す「のれん代」の減損処理を迫られたのが響いた。

売上高に当たる収益は前期比10.4%減の9392億円だった。新型コロナの影響が長期化し、欧州など海外のほか、国内でも広告事業が振るわなかった。  21年12月期の業績見通しは、新型コロナの収束が見通せないことから未定とした。

 

★2020年12月7日~2021年2月15日の、たった71日間で、純損益の赤字が、237億円→1595億円と、1358億円も増えて、「6.7倍の赤字」となったのです。

※続きます。

2021年辛丑の年②電通「反日組織一斉退場」

 

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