書籍化しました
続きです。
「有効需要の理論」とは
貨幣的支出の裏づけのある需要[1]。金銭的な支出を伴った欲望として、単なる欲望とは区別される。「有効」という言葉は、貨幣支出（購買力）に基づいていることを示している。
ケインズ自身の言では、雇用量は総需要曲線と総供給曲線の交点において決定され、さらにこの点において事業者の利潤期待が最大化されるとし、ケインズはこの交点を有効需要と呼んだ[2]。経済学では、有効需要とはマクロ経済全体で見た需要のことを指し、消費・投資・政府支出および純輸出（輸出マイナス輸入）の和で定義される。総需要と同義であり、Y=C+I+G+X-Mとも表される。「全体としての産出物の需要表」[3]。全体としての産出に必要な雇用が完全雇用状態でない場合、非自発的失業が生じる。古典派は非自発的失業がない状態まで全体としての産出が行われるとする。
この概念は経済学者であるミハウ・カレツキあるいはジョン・メイナード・ケインズによって提唱され、後に形成されたケインズ経済学（ケインジアン）の考え方の根幹となっている。
スポンサードリンク
混乱しないために重要ポイントは
「「有効」という言葉は、貨幣支出（購買力）に基づいている」という表現であり
現在の、２１世紀においても６月末の大阪のG20に招かれる、先進主要国の
財務大臣、中央銀行総裁は
Y=C+I+G+X-M この公式は皆理解していますよ。
Y；総需要＝GDPと理解してください。
C;CONSUMPTION＝消費
I；INVESUTMENT＝設備投資
G；GOVERNMENT＝政府支出、財政投資
X；EXPORT＝輸出
M；INPORT＝輸入
X－Mは、貿易収支です。
★麻生太郎財務大臣（馬鹿だから）と黒田日銀総裁は理解できてないでしょう。
黒田総裁は財務省OBですから「消費増税派」ですから（怒）
《国民経済計算の「三面等価」の原理とは》
とは、生産面からみても分配（所得）面から見ても支出面から見ても国内総生産（GDP）は同じ値になることを示す、マクロ経済学上の原則である[1]
内閣府（元経済企画庁）の努力で、実際はあった誤差脱漏は、相当修正され、精度が上がってきています。
この原理から、ケインズの言う、総需要Y（何故Yなのか未だにわかりません）がGDP（国内総生産）に等しいことが証明できます。
日吉時代（慶応の教養課程）の思い出としては、原Ⅱ（経済原論Ⅱ）の授業で、教授に昇進したばかりで「ブイブイ」言わせていた棒教授が、黒板で「三面等価の原理」を証明しようとして、数式を展開していったら、計算式がイコールにならなくて、大講堂が学生の大爆笑で沸いたことが有りました。
単なる計算ミスでしたが、今では「先生は計算して「笑い」を取りにいたんだ」と思えるまで人間の丸くなった自分がいます（爆）
《「消費税の愚劣」、消費に税をかけたら、経済成長も国民の平均年収の増加も財政再建も全て不可能だ（怒）》
日本国の経済が成長を続けるためには
Y＝GDPですから、年次で表して
GDP2019＜GDP２０２０＜GDP2021＜GDP2022・・・・・・
と毎年、GDPが増えていかなくてはなりません。
★単純化して
GDP（Y）＝C＋I
として、政府支出と貿易収支を無視して考えます。
各国の統計値で見ると、GDPに占める消費と設備投資の割合は
アメリカ；C；７０％ I；３０％
日本；C；６０％ I;40％
で、過去２０年近くこの比率は変わっていません。
アメリカはGDPが世界一位、日本が三位です。
資本主義先進国の、消費と設備投資の比率はみな、こんな感じです。
アメリカの方が、消費の占める割合が10ポイントも高いのは、アメリカ人には「貯蓄」という概念が無いからです。国民性の問題ですね。
★GDP（Y）とC；消費の関係
GDPが増えれば国民の所得が増え、給料も増える。
給料が増えれば、一定割合を「老後の貯金」に残しても、消費は増えます。
国民の消費が増えれば、商品やサービスを販売した民間企業の売り上げが増え、業績が好調になり、社員の給料やボーナスを増やす。
GDPとC；消費は、互いに一定の比率で、関数として影響を与えながら、
消費が増えればGDPが増え、GDPが増えれば消費が増えるという「好循環」をもたらします。
古い言葉ですが「消費は美徳」なのです。
ですから、消費に税を課する、しかも、所得の格差を考えないで「無差別爆撃」の様に〇％の税率を課すというのは愚の骨頂なのです。
この点を、先日、財務省に電話して、問いただしたら、若いキャリア官僚の人は絶句してしまいました。
こちらは、世界公認、万国共通の「マクロ経済学の公式」を元に、消費に税をかけて、年金受給者の社会保障は充実しますか？
経済成長無くして、「財政再建」は可能ですか？
先進国の著名経済学者、ノーベル経済学賞を受賞した経済学者たちの多くが、「消費増税」に反対していますよ。
といっただけです。
偶々、電話に出たキャリアの方が、経済学を知らなかったわけではなく、２０１２年に民主党政権の野田豚彦の時に、政治家と国民に「嘘」をついて「社会保障と税の一体化」なる世界標準の経済学では絶対に説明できない「悪法」を通した自覚（彼ではなく当時の上司）があるので、へ理屈が言えなかっただけです。
本質は良心的で正直で誠実な人だとかえって好感を持ちました。
お名前は聞きそびれましたが。
ちなみに、中国のマクロ方程式は、GDPに対する、C；消費ｔｐI;設備投資の割合は
C；消費、３０％、I；設備投資、７０％
消費が30％しかないということは、「内需」が限界ということです。
設備投資が７０％もあるということは、過去記事にも書きましたが、売れもしない「巨大都市」＝マンション群を国中に建設し、鬼城（グィチョン）と言われるゴーストタウンを山の様に作った結果です。
現在、中国経済を支えているのはX－Mの貿易収支で、貿易黒字（大半が対米黒字）だけです。
★貿易黒字だけが、中国経済の「生命維持装置」となっている状態です。
続きます。
好評発売中
