ジャニーズ危機の裏⑧ イギリスの北朝鮮利権

利権③ タバコ

1906年創業のブリティッシュタバコの良質な葉タバコは北朝鮮の平安道で栽培されイギリスとの合弁会社を作っている。菅沼氏は良質の前に「物凄く」と言う形容詞を付けている。

 

北朝鮮はイギリスブランドで販売するタバコを秘かに輸出(国連の経済制裁に引っかからないように)して外貨を稼いでいる。販売はイギリス系投資ファンドの「朝鮮開発ファンド」が行っている。

 

利権④ 鉱山

北朝鮮で最大級の鉱山採掘権を保有する鉄鉱石企業「コーメット」の本社はロンドンにあり2006年ロンドン株式市場に上場している。それ以外にも北朝鮮のいくつかの会社がロンドン株式市場に上場している。なんと社長はイギリス人。

 

利権⑤被害者ビジネス 慰安婦→徴用工→ジャニーズへ

経済制裁の目を逃れてイギリスと北朝鮮を還流する巨額の外貨

その一部は韓国の左派「共に民主党」や反日慰安婦団体に流れて活動資金となり2015年日韓慰安婦合意で日本から10億円を引き出した。共に民主党から文在寅が大統領になると慰安婦合意を破棄して財団を解散させた。

 

親日右派の尹錫悦大統領が日韓間の懸案を解決してくれた

徴用工問題も解決した。イギリスは北朝鮮経由で韓国の反日左派団体に流していた投資が回収できなくなった。それで次は、韓国の左派団体経由で、彼らと共同活動を行っている日本の左翼に資金を渡し、同時にBBCで世界中にプロパガンダしながら「ジャニーズ叩き」とジャニーズ事務所の乗っ取ろうとしている。

被害者ビジネスをやりながら、1962年設立以来の61年分のアイドルやアイドルグループのCDや映像の版権などの「知財」を丸ごと奪おうとしているのである。

 

裁判所が統一教会に解散命令を出したらどうなるか?

宗教活動は続けられるが宗教法人の非課税特権を剥奪されるので信者の献金に課税されて収益が激減する。CIAや北朝鮮やイギリスが今までフリーランチ(ただ飯)の様に受け取っていた資金の額が激減する。

その資金不足を補填する為に現在海外ではBBC,国内では文春を使ってジャニーズ事務所の「信用を毀損」し、所属タレントをスポンサーのCMから排除し、またはアメリカのアフラック生命の様にCM契約を事務所からタレント個人との契約に変更させようとしている。いずれにせよ事務所の収益は激減する。また退所して別の芸能事務所に移籍するタレントも増えていると聞く。

藤島ジュリー前社長が音を上げたら事務所名を変更させて「ジャニーズブランド」を潰す。ブランド価値が無くなれば非上場だがジャニーズ事務所の株式100%を安く買叩ける。

★要するに「赤の後ろは黒」と言ったのは「腹黒紳士」のイギリスが控えているという事だ。

 

ジャニーズ危機の裏⑨ NATO敗色濃厚

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